工事監督になるために、特別な資格や学歴は必要ありません。
実務経験を重ねながら資格を取得し、キャリアアップを目指せる、努力が結果に結びつく職種です。
今回の記事では、工事監督に携わる上で有利になる資格や学歴、能力について解説します。
未経験からのキャリアアップの例もご紹介していますので、「工事監督に興味はあるけれど、自分に務まるのか不安」とお悩みの方は、ぜひ最後までお読みください。
この記事のポイント
- 工事監督に転職する上で有利になる資格
- 工事監督に必要な素質や能力
- 工事監督の年代別キャリアプラン例
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工事監督とは
工事監督とは、建設現場において工事が滞りなく進行するよう管理、調整する役割を負うもので、現場監督や施工管理とほぼ同義です。
計画書と現場作業を照らし合わせ、工事が計画書通りの品質や工期を守って施工されているかを確認するのが主な業務となります。
また、予算内で工事ができているか、労災事故につながるような危険箇所や作業がないかという点にも気を配らなくてはなりません。
予定との不一致やトラブルが生じた際には、迅速かつ適切に対処するのも工事監督の重要な仕事です。
工事監督の定義については、以下の記事で詳しくご紹介しています。
工事監督に資格は必要？
工事監督は、無資格でも就業が可能です。
なお、建設や施工に関する資格を取得すると、より大規模なプロジェクトや大企業での業務に携われます。
特に、工事現場において重要なポジションである主任技術者や監理技術者になるためには、国家資格が必要です。
資格の中には実務経験が必要なものもありますので、まずは建設会社などに務めて経験を積みながら資格試験を取得し、徐々にキャリアアップするケースが一般的です。
年代別のキャリアアップ例については、本記事の最後でご紹介します。
また、主任技術者、監理技術者になるための要件や業務内容については、以下の記事で解説しているのでぜひ参考にしてみてください。
主任技術者になるのに資格なしでも問題ない? 主任技術者の必要性や仕事内容を説明します。
工事監督に転職する際有利になる資格
工事監督を目指すに当たり、特に有利になる資格は「施工管理技士」、「技術士」、「建築士」です。
また、他にも建設に関係する資格があると優遇される可能性があります。
工事監督に関係する資格を以下にご紹介します。
施工管理技士
施工管理技士は、建設工事の現場管理を行うための知識やスキルを有していることを証明する国家資格です。
施工管理技能士は、建築施工管理技能士や土木施工管理技能士など7種類に分かれており、それぞれ専門分野に特化しています。
1級、2級があり、2級を取得すれば主任技術者、1級であれば監理技術者になれます。
主任技術者、監理技術者はいずれも必ず工事現場に設置が必要な役職です。
特に監理技術者は4,500万円以上の工事に設置が義務付けられるため、施工管理技士1級の資格を取得すれば、大規模なプロジェクトの現場にリーダーとして関わることも可能です。
施工管理技士の資格については、以下の記事でも詳しくご紹介しているのでぜひチェックしてみてください。
施工管理技士とは？建設業界で求められる資格と業務内容を解説！
技術士
技術士は理系における最高峰の国家資格で、専門技術の高度な専門的応用力と高い倫理観を持つスペシャリストに付与されます。
技術士には21の技術部門があり、取得することで主任技術者や監理技術者になる資格を得られる部門もあります。
例えば、「建設部門」の技術士資格を取得した場合、土木工事一式やとび・土工・コンクリート工事、電気工事など幅広い工事において監理技術者となり、現場の監督、管理に携わることも可能です。
技術士の資格に関しては、以下の記事で詳しくご紹介しています。
技術士はどんな仕事？どうしたらなれるの？技術士の仕事内容から受験資格まで解説します！
建築士
建築士は、建築に関する設計や施工管理を行う能力を有している専門家に与えられる国家資格です。
1級、2級、木造と3種類の資格があり、取得した資格によって取り扱う建設物の規模や構造が異なります。
1級建築士の資格を取得すれば、建設一式工事や大工工事、屋根工事など建築物に関わる工事において監理技術者になれます。
建築のプロフェッショナルを目指す人にとって、ぜひ取得しておきたい資格です。
その他の資格
建築物や建築物の設備、管理に関係する資格を所有していれば、対応できる仕事の幅が広がります。
工事監督に直接必要な資格ではないものの、あると役立つ資格としては以下のようなものが挙げられるでしょう。
| 資格名 | 国家資格/民間資格 | 詳細 |
| マンション管理士 | 国家資格 | 管理組合の管理者や区分所有者をサポートする建物の管理や修繕に関する知識が必要 |
| 宅地建物取引士 | 国家資格 | 不動産の売買や賃貸のあっせんを行う土地・建物に関する法令や設備などの知識が必要 |
| 不動産鑑定士 | 国家資格 | 不動産の鑑定や土地の有効活用に関するコンサルタントを行う |
| コンクリート診断士 | 民間資格（公益社団法人日本コンクリート工学会により認定） | コンクリートの製造や施工、管理、施工、検査など、コンクリートに関わる技術的業務を行う |
| 電気工事士 | 民間資格（公益社団法人日本コンクリート工学会により認定） | コンクリートの劣化状況の点検、診断、補修補強計画の検討を行う |
| 電気主任技術者 | 国家資格 | 電気設備の保安・監督を行う |
| 消防設備士 | 国家資格 | 消防設備の点検や整備を行う。甲種・乙種があり、乙種は設置や交換工事にも携われる |
| 消防設備点検資格者 | 国家資格 | 消防設備の点検を行う（消防設備士とは異なり、整備には携われない） |
建設業に関係のある資格については、以下の記事でも詳しくご紹介しています。
建設業における専任技術者の条件と特におすすめの資格一覧をご紹介します
工事監督に学歴は必要？
工事監督に学歴は必要ありません。
もちろん、大学や専門学校などで土木工学、建築学、電気工学、機械工学といった建設系の学科を専攻すれば、専門知識を体系的に学べるため実務や資格取得の際に有利になる場合はあります。
しかし、現場での実務や独学での資格取得により、学歴を問わずキャリアアップは可能です。
努力次第で学歴を問わず上を目指せる点が、工事監督の魅力のひとつです。
工事監督に必要な能力
資格や学歴がなくても工事監督になることはできますが、工事監督の仕事を行うためには、心身のタフさや高いヒューマンスキルが求められます。
特に必要となる能力は以下の通りです。
リーダーシップ
現場監督は現場のリーダーとして職人を指導し、まとめあげる能力が求められます。
職人はプライドが高く気の強い人も多いため、一方的に命令してしまうと、反発されてしまう場合があります。
職人の意見をよく聞き、一人ひとりが自身の能力を最大限に発揮できるような環境を作ることが重要です。
現場で人間関係や事故などのトラブルが起きた際には、先頭に立って適切に対処する必要があります。
人間関係の調整力、問題解決力などもリーダーに欠かせない能力であるといえるでしょう。
コミュニケーション能力
現場監督には、コミュニケーション能力も必要です。
スムーズに工事を進めるためには、立場の異なるさまざまな人と関わる必要があることが大きな理由です。
単に話が上手というだけではなく、相手の話を誠実に聞く傾聴力や、意見の異なる相手を説得する交渉力、調整力などが求められるでしょう。
心身の強靭さ
心身ともにタフであることも、工事監督になる際に必要な条件です。
建設業は一般的に長時間労働になる傾向があります。
人手不足でありながら工期を守るため、一人当たりの業務が多くなるためです。
特に、工事監督は現場での業務後、事務所に戻って書類作業やミーティングを行う必要があるため、早朝から深夜まで働くことも少なくありません。
長時間労働に耐えられる体力は、工事監督に必須といえるでしょう。
また、クライアントや現場の職人、資材会社の担当者といったさまざまな立場の人の板挟みになることもあるため、精神的なタフさも必要です。
マネジメント力
工事監督はマネジメント職でもあります。
工事がスケジュール通りにいくよう工程や配置する人材を調整する、資材費や光熱費を把握して予算を管理するなど、多方面におけるマネジメントが必要です。
特に大規模なプロジェクトでは、少しのマネジメントミスでも工期遅延や予算オーバーなど大きなリスクにつながってしまう恐れがあります。
現場全体を俯瞰する広い視野と、小さなミスや問題点も見逃さない細やかな視点を併せ持ち、工事を適切に管理するマネジメント力は、工事監督になくてはならない能力です。
トラブル対応能力
工事監督は現場のリーダーとしてトラブルに対処することが求められます。
工事現場ではさまざまなトラブルが起こります。
作業中の事故や周辺住民とのトラブル、資材の遅配といった問題に対し、工事監督はスムーズかつ適切に対処しなければなりません。
トラブルに率先して対処する責任感に加え、最適な解決法を見出すための洞察力や分析力が求められます。
事務処理能力
工事監督には事務処理能力も必要です。
工事監督の業務は現場仕事だけではありません。
資料の作成や、現場の写真の整理、原価計算といったデスクワークも重要な業務です。
WordやExcel、CADといったツールを使いこなし、正確かつスピーディに作業を進める必要があります。
「現場仕事は好きだけど書類仕事やパソコンは苦手…」という人は、工事監督に向いていないかもしれません。
向上心
向上心と意欲を持って業務を遂行できる人は、工事監督に向いています。
工事は個別性が高く、工事ごとに必要な工法や資材が異なります。
新しい技術や知識について、常に学び続ける姿勢が重要です。
また、工事監督は資格を有することで大幅なキャリアアップが望めます。
多忙を極める監督業務と並行して試験勉強を続け、資格取得を目指す向上心も求められるでしょう。
工事監督の年代別キャリアプラン例と年収の目安
工事監督は努力次第で昇給や昇進ができ、より大きなプロジェクトで重要なポジションにつくことも可能です。
工事監督におけるキャリアプランの一例と年収の目安をご紹介します。
※年収は厚生労働省の「賃金構造基本統計調査 令和4年版」より推算したものであり、あくまで目安です。工事監督の給与は資格の有無や地域、企業の規模によって異なります。
出典：賃金構造基本統計調査 令和4年版 職種（小分類）、年齢階級、経験年数階級別所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）
20代：基礎的な技術力を磨きながら資格を取得する
年収の目安：230万円～410万円
若く未経験なうちは、上司や先輩の補助業務として営業所の清掃や現場の写真撮影を行います。
現場で実際に作業を見たり、職人や業者と話をしたりすることで、工事監督に必要な知識やコミュニケーション能力を培います。
さらなるキャリアアップのためには、実務経験と並行して施工管理技士2級の資格取得を目指すことが重要です。
施工管理技士2級の一次試験は実務経験不要、二次試験は一次試験合格後、3年以上（建設機械部門に関しては2年以上）の実務経験を積むことで受検可能です※。
また、1級の一次試験に合格すれば、実務経験1年で2級の二次試験を受検できます。
早ければ1〜3年程度で施工管理技士2級を取得でき、一人前の工事監督として認められるようになるでしょう。
慣れない仕事をしながらの受検勉強は心身ともに厳しいものですが、工事監督としての土台を固めるために必要な過程といえます。
※施工管理技士の第一次試験には年齢制限があります（1級：19歳 2級：17歳）
30代：国家資格1級を取得し、さらなるキャリアアップを目指す
年収の目安：540万円～630万円
順調にキャリアアップができれば、30代の頃には現場のリーダーとして活躍できるようになります。
小規模な工事であれば複数の現場の統括を担うこともあり、高度なマネジメント能力と建設の専門知識が求められます。
30代の工事監督がキャリアアップするために重要なのが、施工管理技士1級の取得です。
施工管理技士1級の資格取得により、監理技術者として大規模な工事に携われるようになります。
豊かな知識と経験を有する資格所有者は、ゼネコンを始めとした大手企業にも重宝されます。
より好条件の企業に転職するのも、キャリアアップのための選択肢になるでしょう。
40代：管理職として大規模なプロジェクトに関わる
年収の目安：680万円～900万円
40代になると、管理職としてより大規模なプロジェクトを総括する役割を負うことも多くなります。
経営部門に携わり、人材育成や経営戦略に関与するケースもあります。
現場での業務は減少し、会議や出張に参加する機会が増えるでしょう。
深い知識と経験により培われた広い視野と洞察力を活かし、組織全体のブランディングや生産性向上に貢献することが求められる段階です。
50代以降：組織の中核として活躍する
年収の目安：780万円～900万円
50代になると現場仕事をほぼ離れ、組織の中核として活躍することも多くなります。
経営戦略の策定や優秀な次世代リーダーの育成を通じて、組織の持続的発展を目指します。
業界団体の重役や技術委員会のメンバーになり、建設業界全体の発展に寄与することも、ベテラン工事監督の重要な役割です。
定年後は豊富な人脈や経験を生かし、技術顧問やコンサルタントとして生涯現役で活躍する道を選ぶ人も少なくありません。
キャリアの集大成としてより重要な業務に携わるとともに、建設業界のより良い未来の創成に貢献することが期待されています。
まとめ｜工事監督は無資格からのステップアップも可能！興味のある方はMACにご相談ください。
工事監督に必要な資格や学歴、資質について解説しました。
工事監督は無資格、未経験でも就業可能で、学歴も必要ありません。
実務経験を積みながら資格を取得することで、大幅なキャリアアップが望める、大きな可能性を秘めた仕事です。
お金や人をマネジメントする仕事でもあるため、高いリーダーシップやコミュニケーション能力、貪欲に学び続ける向上心があると成功しやすいでしょう。
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